サステナビリティSustainability

当社は企業理念として、「私たちは人と自然が融和する環境をつくり人々に安心と満足を提供します」を掲げています。
会社創立以来、道路建設事業を中心に、空港・港湾施設整備や舗装資材の製造販売等を通じて、
安全・安心な社会基盤整備に貢献してまいりました。

近年は社会や自然環境の変化のスピードが速くなり、企業に対する期待や求められる課題も多岐に渡っていますが、
当社の事業活動そのものが、持続可能な社会実現へ貢献する活動でもあります。

ガイアートはこれからも、安全・安心な社会基盤整備を通じて、サステナビリティの実現に取り組んでまいります。

ESGへの取り組み

当社は、「ESGへの取り組み」として、サステナビリティに関する課題を整理しています。
事業活動を通じて、それぞれの課題の解決に取り組むことにより、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

ESG 重要課題 個別課題 関連するSDGs
E(環境) 環境に配慮した事業の形成 気候変動リスク対応(脱炭素社会の構築)
循環型社会の構築
環境配慮型技術開発
環境に配慮した事業活動の継続的発展
S(社会) 持続可能なコミュニティの実現 地域社会への貢献
サプライチェーン強化
自然災害対応
工作物・製品の品質の継続的改善
アセットの効率的かつ効果的な維持管理・運営
魅力ある職場作りの実現 人材の確保
人材の育成
人権尊重
ワークライフバランスの実現
職場の安全衛生水準の継続的向上
G(企業統治) コーポレートガバナンス強化 コンプライアンスの徹底
リスクマネジメントの強化
環境(Environment)

環境に配慮した事業の形成

ガイアートは、環境に配慮した事業の形成に向けて、次のような事項に取り組んでいます。

環境に向けた取り組み
  • 環境配慮型技術の開発:地球環境に優しい施工技術や建設材料の開発を進めています。
  • 循環型社会構築:アスファルト再生合材の製造や、工事現場における混合産業廃棄物の削減を進めています。
  • 脱炭素社会構築:アスファルト合材工場で使用する燃料の見直しや低減に努めています。
社会(Social)

持続可能なコミュニティの実現

地域社会への貢献

ガイアートは、地域社会活動を通して、豊かな生活環境づくりに貢献しています。

九州道熊本震災復旧前
九州道熊本震災復旧前
九州道熊本震災復旧後
九州道熊本震災復旧後
  • 社会環境貢献活動の推進:地域の清掃ボランティアやアダプト・プログラムへの参画を行っています。
  • 地域との環境コミュニケーション:熊谷組と共同で、地域の小学校への環境教育学習の支援をしています。
  • 緊急災害復旧への対応:各地で発生する自然災害の緊急復旧への対応を行っています

サプライチェーン強化

(1)お客様に向けた取り組み

ガイアートは、企業活動のステークホルダーであるお客様に対して、次のような取り組みをさせていただいております。

  • マネジメントシステムの推進:品質・環境・安全・アセットのマネジメントシステムを取り入れた企業活動を通して、安心と安全を提供しています。
  • CS活動の推進:お客様に誠意を持ったご対応をさせていただき、その声をフィードバックし、さらにお客様にご満足いただける工作物や製品を提供しています。
  • 事業活動を通じて:インフラの整備に携わる企業として、高品質でかつお客様の求める工作物や製品をご提供しています。

(2)協力会社様に向けた取り組み

ガイアートは、サプライチェーンの取引先の皆様との円滑なお取引のため、下記の宣言をいたします。

「パートナーシップ構築宣言」


当社は、サプライチェーンの取引先の皆様や価値創造を図る事業者の皆様との連携・共存共栄を進めることで、新たなパートナーシップを構築するため、以下の項目に重点的に取り組むことを宣言します。

「労務費見積り尊重宣言」


当社は、一般社団法人日本建設業連合会の「労務費見積り尊重宣言」に則り、建設技能者の適切な労務賃金を明示した協力会社の見積書の提出要請を徹底し、その見積りを確認したうえでこれを尊重いたします。

魅力ある職場作りの実現

ガイアートは、企業活動の原点は人つくりであると考えています

魅力ある職場への取り組み
  • 社員への教育研修の実施:社員の資質向上を図るため、研修計画を策定し体系的に教育を行っています。
  • ワーク・ライフ・バランスの推進:年間労働時間の短縮や有給休暇取得率の向上など、社員がゆとりある企業人生を送ることができるような取り組みを進めています。
ガバナンス(Governance)

コーポレートガバナンス強化

コンプライアンスが、ガイアートの企業活動の原点です。

法令遵守に向けた取り組み
  • 社員へのコンプライアンス教育:社員へのコンプライアンス教育を継続的に行っています。
  • 公正な取引・競争の推進:法令に則った公正な取引や競争のもとで、企業活動を行っています。